オンラインカジノで稼いだ賞金に税金はかかる? もしかかるなら、税金はいくら? このページを読めば、オンラインカジノの税金に関する基礎知識を得て、安心してオンラインカジノで遊べるようになります。
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オンラインカジノでリアルマネーを賭けてゲームに勝てば、賞金を得ることができますが、「オンラインカジノで得た収入の税金はどうなるの?」、「オンラインカジノの賞金に税金はかかるの?」、「オンラインカジノの税金はいくらから?」などの疑問を持つ人も多いのでは。
このページでは、こういった疑問にお答えするため、オンラインカジノで遊ぶ際に知っておきたい税金の基礎知識を紹介します。
詳細については税理士や専門家に問い合わせることをおすすめしますが、このページを読めばオンラインカジノの税金関係の基本的な内容がわかります。
オンラインカジノで勝ち取った賞金は、「一時所得」に該当します。国税庁のサイトを参照すると、一時所得は次のように定義されています。
一時所得とは、営利を目的とする継続的行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得をいいます。
オンラインカジノで得た収入は、1と2に類するものとみなされるようです。
ここで、「競馬や競輪で税金を払ってるって話、聞いたことないぞ?」と思った人もいるかもしれません。
競馬や競輪の場合、現金で払戻金が支払われるため、本人が申告しない限り、税務署がお金の流れを把握するのは難しいのが現実のようです。本当は税金を払う必要があるものの、実際には払っていない人がおそらく多くいるのはそのためでしょう。
オンラインカジノの場合、カジノサイトで獲得した賞金は電子ウォレットや暗号通貨を経由して、最終的に銀行口座へ振り込まれる形でプレイヤーの手元に渡ります。
特に調査対象となっていない限り、税務署が個人の銀行口座の入出金履歴を調査することはできないことになっていますが、何らかの理由で税務調査の対象となったときには、オンラインカジノで得た収入の履歴もバレることになる可能性が高いでしょう。銀行の取引履歴は10年間分保有されることになっています。
また、100万円を超える金額を海外へ送金または海外から受領する場合、金融機関は税務署へその情報を報告しなくてはなりません。
Live Japan Casinoでは、オンラインカジノで勝ち取った賞金を申告することをおすすめします。
さて、オンラインカジノで上げた利益に対して、いったいいくらの税金がかかるのでしょうか? ここではその計算方法を紹介します。
国税庁によると、一時所得の計算式は次のとおりです。
総収入金額 – 収入を得るために支出した金額 – 特別控除額(最高50万円) = 一時所得の金額
ところが、オンラインカジノで得た利益の場合、損失額を「収入を得るために支出した金額」として計算することはできないため、嬉しいやら悲しいやら、実際には次のもっと単純な式を使って一時所得を計算することになります。
総収入金額 – 特別控除額50万円 = 一時所得の金額
なお、総収入金額は勝利金額からベット金額を引いた利益を指します。
この式を使って、1月1日から12月31日の一年間で得た総収入金額から特別控除額の50万円を引いた金額が一時所得の金額となります。
また、この一時所得を2で割った金額が課税対象となり、所得税の計算に使われる所得額に加算されます。
たとえば、ある年の1月1日から12月31日まで、ベラジョンカジノを利用して、勝利金とその金額を得るために使ったベット額が次のようになったとしましょう。
1〜4から特別控除額の50万円を引くと、次のようになります。
以上が一時所得額です。2と4の場合、課税対象にはなりません。
1と3については、これらを2で割った金額が一時所得の課税対象額として所得額に加算されます。つまり、1の場合は25万円、3の場合は5万円が所得額の計算に使われることになります。
ほんの息抜き程度に、少額を賭けてカジノゲームを楽しむ場合(あきらかに総収入金が50万円を超えないと思われる場合)や、無料オンラインスロットをプレイする場合は、オンラインカジノの税金について心配する必要はありません。
ですが、定期的にオンラインカジノを利用し、ライブカジノゲームで大金を賭けてバカラやブラックジャックをプレイしたい場合や、本格的にオンラインカジノで賞金獲得を目指したい人は、オンラインカジノでの収支記録(勝った金額と、それに費やしたベット金額)をしっかりとつけておくことをおすすめします。
最近のオンラインカジノの多くでは、ビットコインでギャンブルすることができ、またビットコインによる決済にも対応しています。他の暗号通貨に対応しているカジノサイトも多くあるでしょう。ビットカジノなどは、その中でも最高の暗号通貨カジノの一つです。
こういったカジノや暗号通貨について知っている人の中には、「暗号通貨ならば日本の税務署には取引の流れを把握できないのでは?」と思った人もいるのではないでしょうか。
税務署がカジノサイトとプレイヤーの暗号通貨ウォレットの間の取引を調査することはないかもしれませんが、その通貨を日本の取引所で日本円に変えるのであれば、結局のところそこで課税対象となる可能性が高いでしょう。
ただし、暗号通貨で持っている資金をオンラインカジノへ入金するのは、他の方法に比べて便利ですし、同じく暗号通貨による出金もすぐに処理されます。そのため、(少なくともこまめに)日本円に換金せずに暗号通貨でオンラインカジノを利用するというのは、人によっては賢い選択肢かもしれません。
一年間を通してオンラインカジノで得た利益(勝利金 – それを得るために使ったベット金額)が50万円を超える場合、その差分を2で割った金額が課税対象として所得額に加算されます。
年間の利益が50万円を超えそうな場合は、税金を払う必要が出てきますので注意しましょう。また、その場合は税理士や専門家に相談することをおすすめします。
Live Japan Casinoでは、私たちのおすすめオンラインカジノで、皆さんが税理士の費用を余裕でまかなえるぐらい大勝利することを祈っています!